ソニー損保には自転車保険という名前の保険商品はありません。
しかし、自動車保険または火災保険に特約をセットすることで自転車保険として使うことができます。
この特約は自転車保険の加入義務にも対応しており、保険料も格安です。
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保険料
年間約1,200円（ひと月当たり100円） -
損害賠償補償
1億円 -
自身のケガの補償
なし
注意点や申し込み方法、解約方法も一緒に見ていきましょう！
目次
ソニー損保の自転車保険
ソニー損保の保険を自転車保険として使うにはどうすれば良いのでしょうか。
個人賠償特約でお得に自転車事故をカバー
ソニー損保の保険を自転車保険として使うための方法は２つあります。
- 自動車保険に「個人賠償特約」をセットする
- 「新ネット火災保険」に「個人賠償特約」をセットする
なお、「新ネット火災保険」の盗難補償を組み合わせることで、自転車の盗難にも備えることができます。
ソニー損保の自転車保険はこんな人におすすめ
- ソニー損保の自動車保険または火災保険に入っている人
- 安く自転車保険の義務化に対応したい人
- 自転車に乗っているときの自身のケガの補償は必要ない人
- ソニー損保の各種保険に加入予定がない人や解約予定がある人
- 自身や家族のケガも補償してくれる自転車保険を探している人
自動車保険の個人賠償責任補償特約
ソニー損保の自動車保険に付けられる特約について詳しく見てみましょう。
個人賠償責任補償特約を追加すると義務化にも対応できる
- 自動車保険に特約をつけると自転車保険になる
- 必要なのは「個人賠償責任補償特約」
- 自転車保険の義務化にも対応している
- 自動車保険加入者なら格安で特約をつけられる
月あたり約100円で個人賠償責任補償を追加
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自動車保険の個人賠償責任特約
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追加補償プラン
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| 保険料 | 年間約1200円 （契約により多少変動） |
| 賠償責任補償 | 最高1億円 |
| 個人賠償の補償範囲 | 本人、配偶者、同居の親族※未婚の別居の子 |
| 自分たちのケガの補償 | なし |
※６親等内の血族、配偶者または３親等内の姻族をいいます。
特約の追加方法
個人賠償特約の追加は、「オプション（特約）の追加・変更・削除」ページより手続きを行うことができます。
▼オプション（特約）の追加・変更・削除ページから
［入力］→［保険料をメールで確認］→［変更する旨をメールで返信］→［差額保険料の清算］→［手続き完了］
すぐに変更したい場合は電話での手続きも行えます。
0120-919-274
【受付】9:00～22:00
(土・日・休日も22時まで受付)
新規で自動車保険を申し込む場合の電話番号はこちらです。
0120-919-928
【受付】9:00～22:00
(土・日・休日も22時まで受付)
解約方法
個人賠償特約の契約を継続しない場合は特に手続きを行う必要はありません。
途中で解約したい場合は、以下のページからの手続きが必要になります。
※解約によって保険料の返還が発生する場合、手続書類を返送した後に返金されます。
※保険料を分割して支払っている場合などは、差額保険料が発生することもあります。
弁護士特約が自転車事故でも使える
自動車保険に弁護士特約を付けると、自転車事故でもこの特約の補償を受けることができます。
オプションで弁護士特約もセット可能
自動車保険に個人賠償特約をセットすれば、自動車事故でも自転車事故でも示談交渉サービスを受けることができます。
しかし、自分に責任のない「もらい事故」で被害者になった場合は、示談交渉サービスを受けることができません。
この時、弁護士特約の「自動車＋日常事故」タイプをセットしていれば、弁護士への相談費用などを補償してもらえます。
つまり、自転車事故で被害者になった場合でも、補償を使って弁護士に対応を任せることができるのです。
補償内容
弁護士特約で受けられる補償は以下の通りです。
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法律相談費用
保険期間を通じて1名ごとに10万円まで -
弁護士等へ委託した際の着手金・報奨金等
1回の事故につき1名ごとに300万円まで
なお、1つの契約に弁護士特約をセットしておけば、本人、配偶者、同居親族、別居の未婚の子までが補償範囲となります。
注意点
弁護士特約については以下の点に注意しておきましょう。
- 「自動車＋日常事故」タイプを選ばないと自転車搭乗時の事故は対象外
- 2台以上の車（契約）にこの特約をセットすると補償が重複する
- 弁護士費用はあらかじめソニー損保の同意を得る必要あり
- 各費用ごとに限度額がある
火災保険の特約で自転車保険にお得に入ろう
ソニー損保の火災保険の特約でも自転車保険をカバーすることが出来ます。
新ネット火災保険の特約で自転車事故をカバー
ソニー損保の「新ネット火災保険」に「個人賠償責任補償特約」をセットすることで、水漏れ、自転車事故などで他人に損害を与えた場合のリスクをカバーすることができます。
自転車保険の義務化にも対応
自動車保険の特約同様、こちらも自転車保険として使うことができて、自転車保険の加入義務にも対応することができます。
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自動車保険の個人賠償責任特約 |
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追加補償プラン
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| 保険料 | 年間約1200円 （契約により多少変動） |
| 賠償責任補償 | 最高1億円 |
| 個人賠償の補償範囲 | 本人、配偶者、同居の親族※未婚の別居の子 |
| 自分たちのケガの補償 | なし |
※６親等内の血族、配偶者または３親等内の姻族をいいます。
こちらの特約は、自分のケガの補償や家族のケガの補償はつかないので注意が必要です。
保険の加入方法や解約方法
ソニー損保の「新ネット火災保険」は、見積りから申し込みまで、インターネットで手続きを行うことができます。
- 見積り
- 登記簿謄本などの確認書類を準備
- 申込情報の入力、契約者情報および確認書類に記載の建物情報等を入力
- 確認書類の提出・保険料のお支払い
- 申込完了・補償開始
保険期間途中での契約変更には条件があるため、カスタマーセンターへ問い合わせて確認する必要があります。
変更する内容および時期について伝えると、希望に応じた手続きを案内してもらえます。
0120-957-564
【受付】9:00～18:00
（年末年始を除く）
火災保険の盗難補償で自転車盗難をカバー
ソニー損保の火災保険の盗難補償は、自転車盗難までカバーされます。
新ネット火災保険の盗難補償
「新ネット火災保険」では、必須の火災補償の他に、水災補償や盗難補償をオプションでつけることができます。
盗難補償をセットすると、自転車や原付バイクを盗まれた場合も家財の補償として保険金を受け取ることができます。
自転車盗難など、家財の盗難に対して支払われる損害保険金は次の通りとなります。
※免責金額(自己負担額)は「なし」、「3万円」、「5万円」、「10万円」より選択できます。
契約上の注意点
「新ネット火災保険」契約後の補償の追加と免責金額の変更は、年に一度、保険始期日と同日のタイミングでのみ可能となります。
自転車の盗難に備えるためには、建物だけでなく家財も補償の対象に含めておく必要があります。
盗難された場合の補償の限度額は、自分で設定した保険金が上限となります。
まとめ
今回は、ソニー損保で自転車保険をカバーする方法についてご紹介しました。
ソニー損保には自転車保険という名前の特約はありませんが、自動車保険または火災保険に特約をセットすることで自転車事故をカバーすることができます。
この特約は自転車保険の加入義務にも対応しているので、1月あたり約100円で自転車保険の加入義務を果たすことができます。
他にも、自動車保険の弁護士特約や火災保険の盗難補償を活用することで自転車事故や盗難に備えることができます。
ソニー損保の保険に加入している人はぜひ検討してみてくださいね。
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